市場取引型市場

金融市場の種類

金融市場は、取引される金融商品の形態によって以下の3種類に分類されます。
まず、原資産市場は、直接的な資金の運用・調達に関連した金融商品を取引する市場です。
証券化商品市場は、原資産が収益収益を裏付けとして新たに発行される証券を取引する市場です。
最後に、金融派生商品市場は、価値が原資産に依存して変化する条件付き請求権を取引します。

原資産市場

原資産市場は、大きく3つの市場に分類されます。
第一に、デット市場は金利や元本の決済パターンがあらかじめ決められた債券のように金融商品を扱う市場です。
第二に、エクイティ市場です。これは、株式のように収益が事前に確定しない金融商品を扱う市場です。
最後に、外国為替市場は内外通貨の両替を行う市場です。

それぞれ異なる性格を持ち、投資家にとって様々な投資機会を提供しています。

デット市場

デット市場は、取引商品の満期までの期間によって短期金融市場参照（マネーマーケット）と長期債市場の2つに分類されます。短期金融市場は、満期までの期間が1年以内の金融商品を取り扱い、金融機関等が一時的な余裕資金の効率的運用や不足の資金調達のために利用されます。一方、長期債市場は、満期までの期間が1年を超える金融商品を取り扱う市場です。

証券市場

長期債市場とエクイティ市場(株式市場)は、最終的な借入手である企業や政府、専門金融機関等が長期資金や資本性のある資金の運用・調達をおこなう金融市場であり、これらを合わせて資本市場と呼ばれます。資本市場は、証券市場を代表する市場の一つです。

証券化商品市場

証券化商品とは預金や不動産等の資産が生み出すキャッシュ・フローを裏付けとして新たに発行される証券のことです。 流動化が難しい資産を特別目的会社に譲渡して新たな証券を発行します。もと預金所有者は新たな証券外購入者にリスクを移転をすることが可能になります。

ではなぜ証券化するのでしょうか。銀行等が有利にできる資産への運用を増やす場合に資金を調達する必要があります。外部からの資金を調達する以外に、通貨の資産が生み出すキャッシュ・フローを前提にして新たに銀行証券を発行することがあります。これを資産の証券化と言います。
つまり、資産の保有者の信用力ではなく、キャッシュ・フローに対する評価により発行します。

金融派生商品市場

金融派生商品（デリバティブ）とは、株価・為替・金利などの他の資産（原資産）の価値に依存して決まる商品で、先物・先渡、オプション、スワップの3種類があります。
原資産となるものは外国為替、金利、株式、コモディティ（実物商品）の4種類があり、取引形態は取引所取引と店頭取引があります。

デリバティブ取引のメリット

金融派生商品にはリスクのヘッジ機能により原資産の保有リスクを移転できることで価格変動による損失を防ぐことができ、少額の資金でヘッジが可能であり、その代わりにリスクを引き受けた主体は、利益を得ることができます。
さらに、情報の提供機能により、将来の価格予想が反映されており、瞬時に価格動向を把握することができます。
流動性の改善機能により、デリバティブを利用することで現物市場のリスクがヘッジできるようになり、現物市場の活性化と流動性の高まりが見込まれます。

先物・先渡

先物取引とは、将来の商品を、特定の価格で、将来のある特定の時点において売買する義務を負う契約です。
先物契約であれば将来の売買価格が確定できるため、将来の変動リスクから保護される上、現物の受渡が必要ではなく、差金決済によって決済が行われ、リスクマネジメントに役立つ金融商品となっています。

オプション

オプションとは、将来の一定時点あるいはそれ以前の一定期間内に、あらかじめ定められた価格で原資産を買う権利または売る権利を売買する取引です。
保有者は自分に都合がいい時に権利を行使することができます。オプションを購入する際は、オプション・プレミアムを支払います。
原資産を買う権利をコール・オプション、売る権利をプット・オプションと言います。

オプション取引

コール・オプションの購入者は、原資産価格が行使価格を上回る場合には権利を行使して資産を購入し、市場で売却することで差額を得ることができます。
一方、原資産価格が行使価格を下回る場合には権利を放棄するだけであり、コストはプレミアムのみです。

コール・オプションの売方は原資産が行使価格を下回る場合にはオプションプレミアムの収益を得ます。
しかし原資産が行使価格を上回った場合には権利が行使されることで、損失が発生します。

コール・プット	利益	損失	権利と義務
買方	原資産価格の動き次第で無限大	当初支払ったプレミアムに限定	権利行使する権利がある
売方	当初受け取ったプレミアムが上限	原資産価格の動き次第で無限大	権利行使に応じる義務がある

スワップ

スワップとは、異なるキャッシュ・フローをあらかじめ決められた条件に基づいて交換する取引であり、金利スワップと通貨スワップがあります。

例えば、日本企業とアメリカ企業が異なる通貨建てで資産を保有している場合、為替レートに応じて元本および利子相当額の支払いを交換する通貨スワップを組むことで、両社とも為替変動リスクを軽減することができます。